オフィスの湿度管理は、加湿器を買った時点では終わっていません。どこで測るか、換気をどう扱うか、結露をいつ確認するか、誰が清掃するかを決めて記録に残すまでが管理です。数値だけを追うと、加湿しているのに乾いた席が残る、あるいは窓際だけカビるといったことが起きます。
先に結論:加湿器を増やす前に、温湿度計を区画ごとに置いて1週間記録してください。乾いているのが「フロア全体」なのか「特定の席」なのかで、打つ手がまったく変わります。前者は加湿能力、後者は気流と席配置の問題です。
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この記事は「置いたあとの運用」です。どの加湿器を買うかを決める段階の方は、法人向け加湿器の選び方|オフィス・工場・店舗別で方式・適用床面積・給水方式の比較をご覧ください。
湿度管理の5ステップ
| 順 | やること | 頻度 | 見落としやすい点 |
|---|---|---|---|
| 1 | 温湿度を測る | 導入前に1週間、以降は常時 | 1か所だけで測ると席ごとの差が見えない |
| 2 | 換気を止めない | 常時 | 湿度を上げたくて換気を絞ると空気が悪化する |
| 3 | 結露を確認する | 朝いちばん・週1回 | 日中は乾いて消えるので、始業時に見る |
| 4 | 加湿器を清掃する | 取扱説明書の指定どおり | 担当者が休んだ日に飛ぶ |
| 5 | 記録して調整する | 週1回 | 記録がないと「去年どうだったか」が残らない |
1. 温湿度を測る|置き場所で数値が変わる
温湿度計は人が座っている高さに置きます。床置きや天井近くでは、実際に人が吸っている空気の状態と離れます。
- 避ける場所:窓際、出入口、空調の吹出口の真下、加湿器のすぐ横、複合機やサーバーの発熱付近
- 置く数:空調の系統が分かれている区画ごとに1台。ワンフロアでも柱や間仕切りで気流が変わるため、1台では足りないことが多い
- 測る時間帯:始業直後、昼、夕方。人がいない朝と、満席の午後では数値が変わる
事務所衛生基準規則では、空気調和設備がある場合の相対湿度を40%以上70%以下に努めることとされています。ただしこれはフロアの代表値ではなく、人がいる場所の値で考えてください。平均が50%でも、窓際が30%なら窓際の人には乾燥した職場です。
2. 換気を止めない|加湿と換気は目的が違う
湿度が上がらないとき、換気を弱める判断をしてはいけません。換気は二酸化炭素やにおい、汚染物質を外へ出すためのもので、加湿とは目的が別です。片方を止めてもう片方を成立させることはできません。
換気量を確保したうえで湿度が足りないなら、それは加湿能力が不足しているということです。台数か能力を見直します。判断材料として二酸化炭素濃度を併せて見ると、換気を絞っていないかを数値で確認できます。
一般的なエアコンは外気を取り込みません。室内の空気を循環させているだけの機種が多く、「エアコンを回しているから換気できている」は誤りです。給気口・排気口が荷物や什器でふさがれていないかも確認してください。
給気口や排気口の確認、空気の入口と出口の作り方、CO2濃度の使い方は「職場の換気方法|窓が少ないオフィス・店舗の確認ポイント」で解説しています。
3. 結露を確認する|過加湿は朝に出る
加湿しすぎのサインは結露です。日中は空調で乾いて消えるため、始業直後に見るのが確実です。
- 窓ガラス、サッシ、北側の外壁面
- 外気に接する柱、パイプスペースの扉
- 加湿器の周囲の床、書類棚の裏
- 複合機、サーバー、精密機器の吸気口付近
結露が出ていたら、加湿量を下げるか、加湿器の位置を外壁から離します。結露を放置するとカビの原因になり、湿度対策のつもりが衛生上の問題を作ることになります。書類や機器への影響も、気づいたときには元に戻せません。
4. 加湿器を清掃する|担当と代役を決める
タンクの水は継ぎ足さず、残った水を捨ててから入れ替えます。水を溜めたまま運転する機器なので、清掃しないまま使い続けると内部で細菌やカビが増え、それを空気中へ出すことになります。
- 毎日:残水を捨てる、タンクをすすぐ、新しい水を入れる
- 週1回:トレイと水受けの汚れを確認する
- 取扱説明書の指定どおり:フィルターやトレイカバーの交換
- 決めておく:担当者と、その人が休んだ日の代役
ビル管理法(建築物衛生法)の対象となる特定建築物では、加湿装置は使用開始時および使用期間中に1か月以内ごとに1回の点検、1年以内ごとに1回の清掃が定められています。対象外の事務所でも、この頻度は運用の目安として使えます。自社ビルか賃貸か、空調側で加湿されているかは、管理会社に確認してください。
5. 記録して調整する
記録がないと、翌シーズンに同じ検討をやり直すことになります。残すのは4項目で足ります。
- 測定した日時・場所・数値
- そのとき加湿器を何台どの設定で動かしていたか
- 結露の有無
- 清掃した日と担当者
1シーズン分たまると、「この区画は1台では足りない」「この設定なら結露しない」が数値で言えるようになります。翌年の発注も、体感ではなく記録から決められます。
測定と記録に使う機器3選
加湿器そのものではなく、上の5ステップを回すための機器を挙げます。用途が重なるので、すべて揃える必要はありません。
区画ごとに置く:SwitchBot 温湿度計プロ

大画面で離れていても読め、アプリ側に履歴が残ります。区画ごとに複数台置いても記録が一元化されるため、ステップ1の測定とステップ5の記録を1台で兼ねられます。まず現状を把握したい段階の第一候補にしました。
- 良い点:履歴が自動で残るため、手書きの記録表を作らなくてよい
- 注意点:履歴の参照や通知にはスマートフォンのアプリが必要。社内で使える端末を先に決める
- 会社運用:設置場所に管理番号を貼り、どの数値がどの区画かを取り違えないようにする
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※同一商品です。価格は変動します(確認時点で楽天3,980円・Amazon3,130円)。
換気を確認する:SwitchBot CO2センサー

二酸化炭素濃度と温湿度を同時に表示します。「湿度を上げたくて換気を絞っていないか」をステップ2で確認するために使います。濃度が上がっていれば換気が足りていない合図で、湿度だけを見ていては気づけません。
- 良い点:換気の状態と湿度を同じ画面で比較でき、判断が1つの機器で完結する
- 注意点:測定値は換気を考える補助であり、これだけで感染の安全・危険を判断しない
- 会社運用:数値がいくつになったら窓を開けるかを、あらかじめ決めて掲示する
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※同一商品です。確認時点で楽天・Amazonとも6,780円でした。
記録が必要な事業所:T&D おんどとり TR-72nw

温湿度を自動で記録し続ける業務用のデータロガーです。ビル管理法の対象建築物や、記録を書面で求められる事業所向け。担当者が測り忘れても記録が途切れない点が、一般向けの温湿度計との決定的な違いです。
- 良い点:測定と記録が人の手を離れるため、担当者の在不在に左右されない
- 注意点:価格帯が一桁違う。記録の提出義務や監査がない職場には過剰になりやすい
- 会社運用:記録の保存期間と、誰が取り出すかを導入前に決める
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※同一型番です。出品者により価格差があります(確認時点で楽天31,100円・Amazon24,800円)。
従業員への配慮
乾燥の感じ方には個人差があります。同じ湿度でも、コンタクトレンズを使っている人、窓際や吹出口の下に座っている人、立ち仕事の人では体感が違います。
「湿度は基準内だから問題ない」で終わらせず、席の変更、風向きの調整、パーティションの位置、室温との組み合わせも選択肢に入れてください。加湿器を1台増やすより、席を1つ動かすほうが早く解決することがあります。
湿度管理チェックリスト
- 温湿度計を区画ごとに、人が座る高さに置いた
- 始業・昼・夕方の複数時間帯で記録した
- 換気設備を止めていないことを確認した
- 給気口・排気口がふさがれていないか見た
- 始業直後に窓と外壁面の結露を確認した
- タンクの残水を捨てる運用にした
- 清掃担当と、休んだ日の代役を決めた
- 測定値・設定・結露・清掃日を記録に残している
よくある質問
温湿度計は1フロアに1台では足りませんか?
足りないことが多いです。空調の系統、窓からの距離、間仕切り、発熱する機器の位置で場所差が出ます。まず2〜3台置いて差を測り、差が小さければ減らす順序をおすすめします。1台で始めると、その1台が代表値でないことに気づけません。
湿度が上がらないので換気を弱めてよいですか?
いいえ。換気と加湿は目的が違い、置き換えられません。換気を維持したうえで湿度が足りないなら、加湿能力か台数の不足です。換気を絞ると二酸化炭素濃度や空気の汚れが悪化します。
結露が出たら加湿をやめるべきですか?
やめるのではなく、まず加湿量を下げ、加湿器を外壁や窓から離してください。結露は「その場所が冷えている」ことも示しているため、断熱や気流の問題が隠れている場合があります。位置を変えても続くなら、建物側の条件を管理会社に相談してください。
会社全体の感染症対策も確認する
この記事の湿度管理に加えて、体調不良時の報告、欠勤・復帰、換気、手洗い、清掃、必要な備品まで会社全体で整える場合は、法人向け感染症対策をご確認ください。 また、実務で使う際は、職場の安全対策に必要な備品一覧もご利用ください。
関連ページ
商品仕様、在庫、価格は変更される場合があります。購入・設置前に販売ページ、メーカーの取扱説明書、自社の設備・衛生管理のルールをご確認ください。法令の記載は事務所衛生基準規則および建築物における衛生的環境の確保に関する法律に基づきます。最終更新:2026年8月29日


