法人向け熱中症対策｜体制・手順と現場用品おすすめ

職場の熱中症対策は、飲料やファン付き作業服を配るだけでは完成しません。現場の暑さを測り、対象作業、報告先、作業からの離脱、身体冷却、救急・医療への連絡、休憩、教育を一つの仕組みにします。

最初に行う6項目

1. 作業場所でWBGTまたは気温を把握する
2. 対象作業と高リスク作業者を洗い出す
3. 報告先・代理者・判断責任者を決める
4. 離脱・冷却・救急・搬送の手順を作る
5. 休憩、作業時間、暑熱順化、給水を計画する
6. 全関係者へ周知し、訓練・記録・見直しを行う

法令上の体制・手順・周知

2025年6月施行の改正労働安全衛生規則では、一定の暑熱作業について、熱中症のおそれがある者を早期に発見・報告する体制、重篤化を防止する実施手順、関係作業者への周知が求められています。測定器を購入するだけでなく、誰が確認し、異常時に誰へ報告するかまで決めます。

WBGTを現場で測る

天気予報や熱中症警戒アラートは早期把握の参考になりますが、直射日光、炉、屋根、湿度、風、作業位置を十分に反映しない場合があります。JIS適合を確認した黒球式WBGT指数計を、作業者の位置・高さを考慮して設置し、測定条件と一緒に記録します。

• JIS B 7922:2023への適合と精度区分を確認する
• 屋内だけか、直射日光のある屋外でも使うか確認する
• 黒球温度、気温、湿度、WBGTを確認できるか見る
• 警報音、データ記録、防じん・防水の必要性を決める
• 三脚固定、携帯、複数現場のどの運用にするか決める

法人・現場向けWBGT計おすすめランキング3選

順位	商品	最も向く使い方	主な選定理由
1位	A&D AD-5695DLB	測定記録を保存したい法人	JIS適合・黒球式・CSV記録
2位	A&D AD-5695B	標準的な現場測定	JIS適合・屋内外・長時間電池
3位	高森コーキ HMA-01HC	巡視者の携帯・屋外作業	JIS適合・IP64・軽量

選び分け：測定結果をデータで残すなら1位、現場で標準的に使うなら2位、巡視で携帯するなら3位です。複数の現場がある会社では、基準器として1位または2位を設置し、巡視用に3位を追加する方法もあります。

年間スケジュール

• 2～3月：前年記録と予算を確認し、測定器・冷却用品の更新を決める
• 4月：体制、手順、設備、測定場所を準備する
• 5月：暑熱順化、試運用、測定器の動作確認を行う
• 6～9月：測定、休憩、巡視、作業調整、補充を続ける
• 10月以降：記録をまとめ、改善し、電池を外すなど用品を保管する

会社のマニュアルと連絡網

マニュアルには、対象、測定、報告、休憩・中止、離脱、冷却、救急、搬送先、周知を記載します。全社共通版と現場別付属版に分け、夜勤・単独作業・担当者不在時にも実行できるか確認します。

現場別の対策

• 工場の熱中症対策
• 倉庫の熱中症対策
• 建設現場の熱中症対策
• 配送ドライバーの熱中症対策
• 警備員の熱中症対策
• 撮影現場の熱中症対策

身体冷却用品を追加する

最優先は測定、休憩場所、給水、報告、冷却・救急の仕組みです。その上で、ファン付き作業服、冷却ベスト、日よけ等を現場条件に合わせて追加します。火気、粉じん、防爆、回転体への巻き込まれ、食品衛生、バッテリー保管などの制約を先に確認してください。

ファン付き作業服を探す

冷却ベストを探す

熱中症が疑われたとき

作業から離脱させ、一人にせず、身体冷却と連絡を開始します。意識がない、返事がおかしい、自力で水分を飲めない等の場合は、直ちに119番通報し、救急隊の指示に従います。測定値が基準未満でも、本人に異常があれば症状を優先します。

担当者チェックリスト

• □ 現場測定の場所・高さ・頻度・記録を決めた
• □ 使用するWBGT計のJIS適合、屋内外、防水、記録機能を確認した
• □ 対象作業と高リスク作業者を洗い出した
• □ 報告先と代理者を決めた
• □ 離脱・冷却・救急・搬送手順を作った
• □ 休憩、作業調整、暑熱順化を計画した
• □ 外国人・派遣・協力会社へも周知した
• □ 測定器、飲料、冷却用品の点検・補充担当を決めた
• □ 現場で訓練し改善した

主な一次情報・商品仕様

• 厚生労働省「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」
• 厚生労働省「働く人の今すぐ使える熱中症ガイド」
• A&D AD-5695DLB公式仕様
• A&D AD-5695B公式仕様

販売終了・仕様変更・在庫切れが確認された場合は順位とリンクを見直してください。

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PR　職場や現場の条件に合うものを比較し、必要数、設置場所、保管方法、交換時期も確認してください。商品購入だけで対策が完了するものではありません。

最終確認日：2026年7月